第32回日本エイズ学会学術集会・総会(大阪)

2018年12月、第32回日本エイズ学会学術集会・総会が大阪で開催されます。

学会名:第32回日本エイズ学会学術集会・総会
テーマ:ゼロを目指して 今、できること
会 長:白阪 琢磨(独立行政法人国立病院機構 大阪医療センター)
会 期:2018年12月2日(日)~12月4日(火)
会 場:大阪市中央公会堂/大阪国際会議場

https://www.c-linkage.co.jp/aids32/index.html

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EACSガイドライン Ver 9.0が公開されました

ミラノ(イタリア)で本日から開催されている16th European AIDS Conferenceにあわせ、European AIDS Clinical Society(EACS)のガイドライン Version 9.0が公開されました。

EACSウェブサイトのガイドライン掲載ページから英語版PDFを全文ダウンロードできます。

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DHHS周産期ガイドラインが更新されました

米国保健福祉省(DHHS)の周産期ガイドライン(Recommendations for the Use of Antiretroviral Drugs in Pregnant Women with HIV Infection and Interventions to Reduce Perinatal HIV Transmission in the United States)が10月19日付で更新されました。

AZTがsecond-lineとされたこと、DTGがalternative agentに追加されたこと、EVG/cobiの血中濃度が妊娠後期に低めとなる可能性に言及されたことなど、妊娠中の推奨薬に関して様々な更新がなされています。

詳細は”AIDSinfo”のガイドライン掲載ページでご確認下さい。

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ACC研修「地域支援者コース」を開催しました

ACC研修「地域支援者コース」を開催しました。
今回の参加者は13名と例年より少なめでしたが、様々な職種の皆様にそれぞれの地域の問題点を持ち寄っていただき、濃厚な議論を行うことができました。

地域支援者コースは今後も継続する予定です。
長期生存時代となり、地域での支援体制の構築はますます重要となります。
関心をお持ちいただける方がいらっしゃいましたら、参加をご検討いただければ幸いです。

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DHHS成人治療ガイドラインが更新されました

米国保健福祉省(DHHS)の成人治療ガイドラインが更新されました。

医学的にも様々な更新がなされていますが、今回の改訂において”People-first Language”(”HIV-infected person”から”person with HIV”への変更など)が用いられるようになったことが注目されます。

詳細は”AIDSinfo”のガイドライン掲載ページでご確認下さい。

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ACC研修「1週間コース(第4回)」を開催しました

2017年度ACC研修「1週間コース(第4回)」「薬剤師コース(第4回)」「歯科コース(第4回)」「短期コース(第4回)」を開催しました。全国各地から約30名の医療従事者の皆様に御参加いただきました。

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平成28(2016)年エイズ発生動向年報が公開されました

エイズ動向委員会の平成28(2016)年エイズ発生動向年報(1月1日~12月31日)が「エイズ予防情報ネット」で公開されました。

http://api-net.jfap.or.jp/status/

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ACC研修「アップデートコース」を開催しました

2017年度ACC研修「アップデートコース」を開催しました。全国各地から約30名の医療従事者の皆様に御参加いただきました。

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ACC研修「1週間コース(第3回)」を開催しました

2017年度ACC研修「1週間コース(第3回)」「薬剤師コース(第3回)」「歯科コース(第3回)」「短期コース(第3回)」を開催しました。全国各地から約40名の医療従事者の皆様に御参加いただきました。

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HIV検査サービスに関するWHO・UNAIDS声明

8月28日、WHOと国連合同エイズ計画(UNAIDS)が、HIV検査に関する共同声明を発表しました。

WHO, UNAIDS STATEMENT ON HIV TESTING SERVICES: NEW OPPORTUNITIES AND ONGOING CHALLENGES
http://www.unaids.org/en/resources/documents/2017/2017_WHO-UNAIDS_statement_HIV-testing-services

「90-90-90ターゲット」(HIV陽性者の90%が自らの感染を知り、その90%が抗HIV療法を受け、その90%が体内のウイルス量を十分コントロールする)の最初の「90」を達成するために重要な検査の普及に関する声明です。

施設やコミュニティを拠点とした検査サービスアプローチに加え、「自己検査」「支援を伴った自発的なパートナー告知によるHIV検査」という2つの検査サービスアプローチを新たに推奨していますが、すべてのHIV検査サービスがWHOの「5つのC」を遵守する必要性が引き続き強調されています。

WHO “5Cs”(5つのC)

  1. Consent(同意)
  2. Confidentiality(秘密保護)
  3. Counselling(カウンセリング)
  4. Correct Results(正確な結果)
  5. Connections(連携)

【2017年10月3日】日本語訳がAPI-Netに掲載されました。
HIV検査サービスに関するWHO・UNAIDS声明:新たな機会と継続的な課題

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